最新データから見る小中高生の視力低下と原因

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　令和4年7月13日、文部科学省が令和3年度の学校保健統計速報を公表しました。それによると、裸眼視力が「1.0未満」の中学生の割合が過去最悪になったことがわかりました。コロナ禍でタブレット端末やスマホの利用が増え、近くを見る時間が増加し、視力低下につながっていることが予想されます。

　調査は令和3年4月1日から令和４年３月 31 日の間に実施。 令和３年度については、令和２年度に引き続き、新型コロナウイルス感染症の影響により、例年４月１日から６月 30 日に実施される健康診断について当該年度末までに実施することとなったため、学校保健統計調査においても調査期間を年度末まで延長しています。このため、集計結果は、成長の著しい時期において測定時期を異にしたデータを集計したものとなっていて、過去の数値と単純比較することはできない、としています。

　調査結果によると、裸眼の視力が1.0未満の小学生は36.87%、中学生は60.28、高校生は64.41%で、中学生の割合は過去最悪を更新しています。

　さらにメガネやコンタクトにより視力矯正が必要な「裸眼視力0.3未満の者」の割合でも、幼稚園0.64%、小学生10.64%、中学生28.23%、高校生33.18%となっていて、中学生は過去最悪となっています。

　やはり、スマホなど、画面を近くで見る時間が増えるなど、生活習慣が影響しているとみられているのです。

　運転免許証取得時の「眼鏡等」の基準となる「裸眼視力 0.7 未満の者」の割合は、

幼稚園児 7.18％
小学生 24.33％
中学生 48.45％
高校生 52.78％

となっており、当然のことながら学年が上がることに増加、高校生では半数が「眼鏡等」が必要となる結果となっています。

　視力0.7は学校検眼では“Ｂ判定”です。一般的には視力が0.7以上あれば、教室のどの位置からでも黒板の文字を見ることが可能とされています。

　それだけに、Ｂの判定といえば、まずまずの合格ラインと勘違いしがちですが、油断はできません。対策を怠るとどんどん近視は進みます。実際、小学生から高校生までの間にもっとも急激に近視が進行する、といわれており、この時期の視力低下を防ぐことが大切なのです。

【判定】 【視力】
Ａ → １.0以上
Ｂ → ０.7～０.9
Ｃ → ０.3～０.6
Ｄ → ０.2以下

たかが近視と軽く考えると、将来、後悔することになります。

　多くの人は大人になると近視の進行が止まるのですが、最近では大人になっても近視の進行が止まらない人が増えています。

　パソコンやスマホの普及がその背景にありますが、近視になってもメガネやコンタクトレンズで気軽に矯正できるため、近視になることを深刻に受け止めず、対策を怠り、軽度近視から中度近視、強度近視へと目の状態を悪化させることになっているのです。

近視の度が進むごとに緑内障や網膜剥離、白内障、近視性黄斑変性症（若年性黄斑変性症）などの病的リスクは高まるという報告もでているのです。

緑内障は日本人の中途失明で最も多い原因となっています。あらためて近視が様々な病気を引き起こす危険性を認識し、できるだけはやく生活習慣を改めるなど対策を講じることが重要なのです。

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　文部科学省は2022年6月23日、2021年度に初めて行った「児童生徒の近視実態調査」の結果を発表。中学3年生の裸眼視力0.3未満の割合は、男子25%、女子35%!になることがわかりました。調査は全国26校の小中学生約7,400人を対象に、2021年４～12月に実施。

　裸眼視力が1.0以上の割合は小１で約８割ですが、中３では約４割までに低下しています。
　さらに裸眼視力0.3未満の割合は、男子が小１で1.00％、女子1.67%でしたが、小6では男子19.16%、女子22.99%と2割を占めています。中３では男子25.52％、女子35.61％とそれぞれ増加しています。それだけにメガネやコンタクトの装着率は、中3で男子4割、女子5割という驚きの結果が出ています。

　コロナ禍でスマートフォンやタブレット端末を見る機会が増えており、その影響は無視できません。

　今、子供の目を取り巻く社会環境は最悪です。

　2020年からの新型コロナ感染拡大により、在宅勤務や在宅学習などをはじめとしたリモートへの生活にと変化が進み、インターネットは必要不可欠なものとなっています。情報交換や情報収集、コミュニケーションの手段として、インターネットは日常生活に欠かせないものになっているのです。

　インターネット利用のため、大人も子どもも、パソコン、スマートフォンなどを、職場や学校・家庭・遊びなどのシーンで普通に使っています。とくに、最近は子どものスマートフォンを利用する時間が長くなっていて、視力への影響が不安視されています。

　そんな中、内閣府が2022年2月に「令和3年度 ⻘少年のインターネット利用環境実態調査」結果を公表しています。調査対象は満10歳から満17歳の青少年（5,000人）と保護者。調査期間は令和3年11月3日～ 12月14日。
　その調査結果によると、⻘少年（満10歳から満17歳）の97.7%が、インターネットを利用していると回答しているのです。

 　インターネットを利用する機器は、

スマートフォン 68.8%
ゲーム機 59.8%
テレビ(地上波・BS等は含まない)46.7%
自宅用のパソコンやタブレット等 45.3%、
学校から配布・指定されたパソコンやタブレット等(GIGA端末) 42.2%

　となっています。

　学校種別でみると、高校生の99.2%、中学生の98.2%、小学生(10歳以上)の96.0%がインターネットを利用していると回答。
　小学校の教科書が新しい内容になる2024年度にあわせ、文部科学省では、デジタル教科書の本格導入を目指しています。文部科学省の調査によると、2021年7月末時点で、小中学校の学習用端末の配備は全体の9割以上に達しており、その影響が調査結果にも出ています。

　驚くことに、低年齢層（0歳から満9歳）の子どもでも、実に74.3%がインターネットを利用しています。
　通園中(0歳～6歳)では70.4% 、小学生(6歳～9歳) では 89.1%がインターネットを利用。
　インターネットを利用する機器は、テレビ(地上波、BS等は含まない)(46.9%)、自宅用のパソコンやタブ レット等(36.8%) 、ゲーム機(32.0%)が上位。

　この数字を見ると、幼児から大人まで、インターネットを使う時代になった、ということを実感します。

　ちなみに、インターネットを利用すると回答した⻘少年（満10歳から満17歳）の利用内容の内訳は、 高校生では動画を見る(95.8%)、音楽を聴く(90.0%)、検索する(87.7%)が上位。勉強をするは64.4%でした。 

　中学生では動画を見る(91.3%)、検索する(82.3%)、ゲームをする(81.1%)が上位。勉強をするは64.5%。

　小学生(10歳以上)ではゲームをする(84.5%)、動画を見る(84.2%)が上位。勉強をするは55.8%となっています。

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　では、子どもたちは、1日どれくらいの時間、インターネットを利用しているのでしょうか?

　インターネットを利用すると回答した⻘少年の平均利用時間は、令和3年度は、前年度と比べ約1時間増加し、約4時間24分。

高校生は、約5時間31分。
中学生は、約4時間19分。
小学生(10歳以上)は、約3時間27分。

　目的ごとの平均利用時間は趣味・娯楽が最も多く約2時間45分。  勉強・学習・知育は約1時間1分となっています。

　いっぽう、低年齢層（0歳から満9歳）の子どものインターネットを利用している平均利用時間は、前年度と比べ約7分増加し、約1時間50分。 目的ごとの平均利用時間は趣味・娯楽が最も多く、約1時間35分。

　インターネットは日常生活に欠かせないものになっていて、その反面、毎年のように子どもの視力低下が最高数字を更新していることも納得できます。

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　インターネツトによる視力低下は、子どもたちも実感しています。

　東京都教育庁が2021年3月に発表した令和2年度 「児童・生徒のインターネット利用状況調査」 調査報告書によると、インターネット使用で、高校生の38.1%が「目が悪くなった」と実感しているのです。小学生では18.5%、中学生では35.5%もの子どもたちが「目が悪くなった」と回答しています。視力に与える影響が大きいことがわかります。

　高校生では「寝不足になった」と回答しているのが33.1%、「夜なかなか眠れなくなった」が14.5%もあり、寝不足による視力への影響、学力への悪影響も心配になります。

　では、子どもたちは「インターネットを何時まで利用」しているのでしょうか?
　一番、回答が多かったのが
小学生では「午後7時ころまで」29.3%
中学生では「午後10時過ぎ～11時ころ」26.5%
高校生では「午後11時過ぎ～12時ころ」27.2%
　とくに高校生は「午前1時以降」が18.1%とあり、「寝不足になった」の回答が当然という気がします。

　インターネットは日常生活に欠かせないものだけに、「視力低下は仕方がない」とあきらめてはいけません。
　もし、あなたのお子さんが視力検査で0.7という結果が出たら、一刻も早く近視を進ませないための対策をとりましょう。近視のなり始めの時期の対策がとても重要です。
　そのためにも、目に悪い生活を一度見直すことが大切なのです。

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